ROEとは|ROAとの違い、計算式・改善方法を図入りで分かりやすく解説!

公開日:2019年07月09日
最終更新日:2019年07月09日

目次

  1. ROEとは
    • ROAの違い
    • ROIとの違い
  2. 「ROEが高い方がよい」とはどういうこと?
    • 日本企業のROEの平均は低い?
  3. ROEを高めるためには
    • (1) 総資産回転率を高める
    • (2) 財務レバレッジを高める
  4. まとめ
    • 経営分析を税理士に相談

この記事のポイント

  • ROEとは「自己資本利益率(株主資本利益率)」といわれる指標。
  • 株主が出した資本がどれだけ効率的に使われているかを示すもの。
  • ROEは、「当期純利益/株主の自己資本」で計算する。

 

ROEとは「自己資本利益率(株主資本利益率)」といわれるもので、自己資本に対して何%程度の利益を上げることができたのかを示します。
株主の立場からすれば、経営者が株主の出した資本をどのように効率的に使って、どれだけの利益をあげたかという点は気になるものです。
ROEは髙ければ高いほど、それだけ投資家が出したお金が効率的に使われているということができますので、株主から注目される指標ということができます。ROEはただ単に高ければ良いという

ROEとは

ROEとは、「Return on Equity」の頭文字をとった略称で、「アール・オー・イー」と発音します。Equityは「資本」という意味で、日本語にすると「自己資本利益率(株主資本利益率)」といわれるもので、株主が出した資本がどれだけ効率的に使われているかを示す指標です。
つまり、株主にとっての自己資本に対してどの程度のリターンを生んだのかを示します。
ROEは、当期純利益を自己資本で割る「ROE=当期純利益/株主の自己資本」の計算式で求めます。この計算式によって、経営者が株主にとっての自己資本に対して何%程度の利益を上げることができたのかを示すことができます。

ROE=当期純利益/株主の自己資本

分子を当期純利益とする理由は、株主に対する配当が当期純利益が原資となるからです。つまり、利息や税金の支払い後に最終的に残ったお金が、株主の取り分となるからです。
一方、分母は貸借対照表の純資産から新株予約権(発行した株式会社に対して権利を行使することによって、その株式会社の株式の交付を受けることができる権利のこと)を除きます。新株予約権は、株主以外の新株予約権の権利者の持ち分となるので、株主資本ではないからです。

ROAの違い

ROA(Return on Assets)とは、「総資産利益率」を示す指標です。
つまり、ROEが「自己資本に対してどのくらい稼いだか」を示す指標であるのに対して、ROAは「総資産に対してどのくらい稼いだのか」を示す指標です。
計算式は、ROAもROEも分子を「当期純利益」としますが、ROEの分母が「自己資本」であるのに対して、ROAの分母は「総資産」です。

ROA=当期純利益/総資産
ROE=当期純利益/株主の自己資本

ROIとの違い

ROI(Return On Investment)とは「投資利益率」を示す指標です。
株主としての投資持分に対してどの程度のリターンを生んだかという点では、ROEの考え方と同じですが、ROIは、決算分析で利用するより「投資するか」という意思決定や「行った投資の採算性はどの程度か」などの判断を行う時に用いられる指標です。

「ROEが高い方がよい」とはどういうこと?

ROEは髙ければ高いほど、それだけ投資家が出したお金が有効活用されているということができます。たとえば、A社とB社の利益が同じで、A社の方がROEが高ければ、A社の方がより少ない株主資本で多くの利益を生み出しているといえます。
したがって、投資家からみれば、ROEの高いA社に投資した方が、将来的な配当の額が期待できるということになります。

日本企業のROEの平均は低い?

ときおり、日本企業のROEは欧米企業と比較すると低いといわれることがあります。
日本企業のROEの平均は、5~8%程度で、欧米企業は約15%程度と言われているからです。ROEは、10%以上を目安とし、15%以上ならかなり優秀ということができるでしょう。

ROEを高めるためには

経営者としては、ROA(総資産利益率)を高めることも重要ですが、上場企業の場合は投資家の利益を追求しなければならないので、「株主の持ち分に対してどれだけの利益を稼げているか」という指標であるROEを高めることも重要となります。
けれども、ROEはただ単に高ければ良いというものではなく、ROEを分解して分析しどのような要素によりもたらされているのかを知ることも大切です。
ROEを高める方法は大きく(1)総資産回転率を高める方法と(2)借入を活用して財務レバレッジを高める方法の2つがあります。
総資産回転率と財務レバレッジを算出するためには、まずROEについて以下のように分解してみましょう。

①ROEを算出
まずROEを割り出します。ROEは、以下の計算式で計算します。

当期純利益÷株主資本

②分解する
次にROEを売上高利益率・総資本回転率・財務ビバレッジの3つに分解します。
売上高利益率・総資本回転率・財務レバレッジは、それぞれ以下の計算式で求めます。

売上総利益率=売上高÷当期純利益
総資産回転率=純資産÷売上高
財務レバレッジ=株主資本÷純資産

(1) 総資産回転率を高める

前述で分解したとおり、「総資産回転率」とは「総資産回転率=純資産÷売上高」の計算式で求められます。総資産回転率を高めるとは、つまり「少ない資産で効率的に売上を上げる」ということです。
具体的には、現在の売上高を維持しつつ、不要な資産を減らしていったり、総資産を増やさないようにしつつ、売上高を上げたりするなどの工夫が必要になるということになります。
総資産回転率の平均はだいたい1.0~1.1と言われています。ただし、比較的総資産回転率が高い小売業・卸売業は1.7~1.8程度、低い不動産業は0.3程度と業種によっても異なります。

(2) 財務レバレッジを高める

ROEを高めるもう1つの方法が財務レバレッジを高める、つまり借入を利用するという方法です。レバレッジとは「てこ(レバー)の原理」が由来の言葉で、小さな力で思いものを動かすように、財務レバレッジを高めて負債を活用して少ない自己資本でも大きな事業を行うことができれば、自己資本に対する収益性が高まるというわけです。
つまり、せっかく借入れたお金があるなら、どんどん使って利益を生み出す投資に回しましょう、ということになります。
ただし、財務レバレッジを高め過ぎてしまえば、財務健全性が損なわれてしまいます。負債の活用はROEを高める効果はありますが、負債に過剰に依存すれば倒産リスクは高まりかえってROEが低下してしまうことになります。

まとめ

以上、ROEの内容や計算式、ROAやROIとの違いやROEの改善方法などについてご紹介しました。ROEをどのように計算し改善するためにはどのような施策を行えばよいのかは、個々の会社の業種や状況によって異なります。
また借入を活用する方法も、適正なバランスをとるためには、正しい分析と計画が必要不可欠です。経営コンサルタントに力を入れている税理士に相談すれば、ROEの分析をはじめとした経営分析を行い、必要な施策などについてアドバイスをしてもらうことができます。

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